国際問題評論家（NHK元解説主幹）
NHK特派員、解説委員として活躍。アメ リカ、アジア、EU、世界の安全保障、国際経済の現状にメスを入れる。キューバ危 機、ベトナム戦争、米ソ冷戦、朝鮮半島危機を追い続けた記者の眼で、流動する動きの 背後を探り大胆に明日を読む。特派員時代の取材裏ばなし、取材現場の楽屋裏も披露。
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アメリカの企業家が学ぶ世界最強のプレゼン術
訳書は福山紫乃と共訳で2010年2月末に出版の予定です。
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いる書籍
ファリード・ザカリア著
ポスト・アメリカの世界
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ポール・ケネディ著
大国の興亡
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S・ハンチントン著
文明の衝突
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ビル・クリントン伝記
クラスで一番
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ロバート・カーロ著
権力への道
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ジョン・マケイン著
父の忠誠心
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マイク・ハッカビー著
ナイフとフォークで墓穴を掘るのはやめよう
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次回掲載予定「南北首脳会談の条件」【オリジナル記事】
オバマ大統領の医療制度改革
【オリジナル記事 2010年2月7日掲載】
米国は皆保険制度のない唯一の先進国と言われる。国民の１５．３％、約４５７０万人が無保険状態である。個人破産の６２％は高額な医療費が原因という調査結果もある。だが、オバマ大統領が打ち出した改革案は、議会の強い反対に直面して立ち往生。世論調査でも、国民の半数以上が改革に反対である。
(記事全文⇒)
国際社会は核拡散を防げるか
【オリジナル記事 2010年1月24日掲載】
北朝鮮との核交渉が壁に突きあたった。ブッシュ政権下の核無能力化交渉が破綻してから１年余。交渉再開の目処も立たない。もう１つの核拡散の焦点、イランとの核交渉も交渉が中断している。交渉中断中、両国の核開発が進むのは間違いないのだが、国際社会の現状では、打つ手がない。
(記事全文⇒)
【オリジナル記事 2010年1月10日掲載】
国連加盟国は1992年、気候変動枠組み条約で温暖化を防ぐ対策を取ることに合意した。しかし、温暖化対策が経済成長を阻むとの懸念や、先進国と途上国の対立がこれにからみ、先月開催した締約国会議COP15は京都議定書以後の削減枠組みを作れなかった。各国とも人類の未来が大切なことはわかっているが、国益擁護が先に立つのだ。 (記事全文⇒)
アフガニスタンは第二のベトナムか
【オリジナル記事 2009年12月22日掲載】
世論調査では、米国民の５２％がアフガニスタンはベトナム戦争のように泥沼化すると懸念している。駐留米軍のマクリスタル司令官も戦闘の主導権はタリバン武装勢力が握っていると認めた。オバマ大統領は米軍３万を増派して、戦況の転換を狙うが、思惑通りにいくか不安は多い。(記事全文⇒)
米中によるG２時代の到来か
【オリジナル記事 2009年11月22日掲載】
オバマ大統領がアジア諸国を訪問、米外交の中枢に米中関係を据えることを明確にした。２１世紀の課題に取り組むには、米中の協力が不可欠という認識からだ。日米関係が世界で最も重要な２国間関係と言われた時代が終わり、米中によるG２の時代が到来するのか。(記事全文⇒)
オバマ大統領のノーベル賞受賞に異論
【オリジナル記事 2009年11月1日掲載】
ノルウエーのノーベル賞委員会が１０月９日オバマ大統領に平和賞を授与すると発表してから3週間。米国内では賛否両論が続出、世論調査では受賞反対が６１％、賛成は３４％だった。受賞理由となった「核兵器のない世界」提唱について、米国内の複雑な反応が背景にある。(記事全文⇒)
パキスタン情勢悪化の恐れ
【オリジナル記事 2009年10月25日掲載】
パキスタン軍がアフガニスタン国境の過激派拠点に対する攻撃を開始した。９・１１テロ事件の首謀者ビン・ラディンやタリバンの最高指導者オマール師が潜伏しているとみられる地域だ。同軍の攻撃と並行して、パキスタン各地で過激派のテロが続発。アフガニスタンの戦火がパキスタンに拡大する様相となった。(記事全文⇒)
オバマ大統領の岐路、アフガニスタン戦争
【オリジナル記事 2009年10月18日掲載】
オバマ大統領がアフガニスタン駐留米軍の増派問題で苦慮している。タリバンの武装勢力が支配を拡大、現地の米軍司令官は伸るか反るかの正念場として大幅増派を要請している。だが、政権内の意見は分裂。民主党内も一本化しない。(記事全文⇒)
北朝鮮は６カ国協議に戻るか
【オリジナル記事 2009年10月11日掲載】
金正日総書記が米朝対話を優先する姿勢を変えない。米との対話で核保有国の立場を確保するのが狙いだ。同総書記が温家宝首相との会談で６カ国協議にも応じるかのような発言をしたが、米朝対話を優先する姿勢を変えたわけではない。(記事全文⇒)
核兵器のない世界への展望
【オリジナル記事 2009年10月4日掲載】
国連安保理が９月２４日「核兵器のない世界」を目指す決議を採択した。非核化が世界各国の共通の義務であることを初めて確認したことになる。提案したオバマ大統領が認めるように「困難なしに実現できない」のは確かだが、核廃絶への目標を設定できた意義は大きい。(記事全文⇒)
1.南ベトナム臨時革命政府樹立宣言のまぼろし
【日本記者クラブ会報382号 2001年12月寄稿】
1969年6月9日、私が帰国準備をしていた頃だ。夕方、解放戦線の地下放送を聞いていたＮＨＫベトナム支局員のフン君が叫んだ。「ベトコンが臨時政府を樹立した」。大ニュースだった。戦闘集団の解放戦線（ベトコン）が政府に脱皮するというのだ。ベトナム戦争の転機になる。・・・(続く⇒)
2.金大中氏の政治裁判の頃
【オリジナル記事 2002年7月23日掲載】
1975年12月12日、日本大使館で大使とソウル特派員の懇談会があった。翌日は金大中氏に選挙違反事件の判決が言い渡される。特派員の関心は日本の対応についてだった。だが、大使は質問を巧みにかわし、核心に触れない。最後に「俺はあすゴルフに行く」と言い残して部屋を出た。判決で金大中氏が有罪になれば、同氏は来日できず、日本政府が主張する拉致事件の原状回復は遠のく。その判決の日、大使がゴルフとは。私は東京あてに「日本大使館の幹部はゴルフに行くと言っている」とボイスレポートを送った。(記事全文⇒)
3.スカルノ大統領失脚の時
【オリジナル記事 2002年8月28日掲載】
1967年2月22日夜、スハルト閣僚会議議長が閣議の部屋に記者団を招き入れた。まもなく、ジア情報相が駆け込むように入って来た。そして、一枚の厚い紙を高々と掲げる。「スカルノはインドネシアの大統領、及び国軍最高司令官の全権限をスハルト将軍に委譲する」という大統領声明だった。日付は２日前の２月２０日。その下にスカルノの太いサイン。だが、インクがまだ濡れていて、直前に署名したことが明らかだった。インドネシアが独立の英雄スカルノからスハルトの時代に変わった瞬間だった。
数日後、NHK外信部から「東京に滞在中のデヴィ夫人が女児を出産した」という情報が届いた。これを大統領官邸の秘書に伝えると、折り返し大統領が大変喜び、名前を考えたので伝えて欲しいという返事が返ってきた。全権委譲のあと、大統領が外国との連絡を絶たれたことを示していた。(記事全文⇒)
4.金日成主席の謝罪
【オリジナル記事 2002年9月20日掲載】
朝鮮問題の権威あるジャーナリスト、ドン・オーバードーファー氏が1997年の著書「The Two Koreas」で、金日成主席の謝罪の話を紹介している。1972年５月、韓国の李厚洛中央情報部長が初めてピョンヤンを訪問して同主席（当時は首相、労働党総書記）と会談した時のこと。主席が「朴正熙大統領にすまないことをした」と謝罪したという。１７年後オーバードーファー氏はこの話を李部長の元補佐官から聞いて、著書に取り入れた。私も会談の１年後、この話を韓国政府高官から聞いた。その骨子は、先日の日朝首脳会談で表明された金正日総書記の謝罪とまったくと言ってよいほど似ている。(記事全文⇒)
2005年8月 日本政治を漱石の視点からみれば
2004年8月 世界と日本、憲法論議と夏目漱石の日本開花論
2003年12月 北朝鮮の核危機と東アジアの安全保障
2003年8月 北朝鮮の核開発と日本の安全保障
2003年7月 ブッシュ政権を支えるネオ・コン人脈の系譜
2003年4月 国際化時代の日本経済
2002年10月 日朝国交正常化の条件
2002年8月 今の日本を考える
2002年5月 国際政治と経済
2002年4月 アメリカの安全保障戦略と日本の対応
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